医長：泰地秀信
国立成育医療研究センターはこちら

当科の特色
小児耳鼻咽喉科疾患に加えて、成育医療および周産期の耳鼻咽喉科疾患も対象として診療を行っています。小児耳鼻咽喉科の一般的疾患としての中耳炎、アレルギー性鼻炎、副鼻腔炎、咽喉頭炎・扁桃炎などから、高度専門医療センターとしての本来の役割と考えられる小児難聴の診断・治療・療育、上気道での呼吸障害の診断・治療（幼小児の睡眠時無呼吸症候群、声門下狭窄、声帯麻痺等）、頭頚部腫瘍性疾患あるいは先天奇形疾患の診断と治療まで、その対象は広範囲に及んでいます。2007年度の耳鼻咽喉科の年間延べ外来患者数は9,297 名、延べ入院人数は2,819 名、延べ手術患者数は583名であり、3名の耳鼻咽喉科常勤医師が、総合診療部や手術集中治療部をはじめとする関連各科と綿密な連係を保ちながら診療にあたっています。

　外来：（月）（水）（金）の午前午後に外来を診療予約制で行っています。救急時には適宜対応していますが、マンパワーの問題もあり近隣および紹介元の医療機関と連携をとるように努めています。幼小児の聴力検査として、DPOAEやCORなどの検査は初診時に行っていますし、ABRおよびASSR検査を予約で行っています。また両側高度難聴では側頭骨CT、難聴遺伝子検査、先天性サイトメガロウイルス感染の検索を同意を得て行っています。専門外来として「難聴・補聴器」「気道疾患」の各外来を開設しているほか、形成外科、リハビリテーション科、言語訓練部門と合同で「口蓋裂チーム外来」を行っています。「難聴・補聴器」外来は、毎週月曜日の午後および水曜日の午後に、難聴児の診断および補聴器の適合・装用指導を行っています。当院は補聴器適合検査および更生医療の指定医療機関で、また当院の医師2名は日本耳鼻咽喉科学会の補聴器相談医に認定されています。また当院では全出生児の聴覚スクリーニングを行っており、2007年度は1588名の新生児にスクリーニング検査を行い、9名に感音難聴が発見されました。さらに院内および院外の施設での言語訓練指導も推進していまして、近隣のろう学校と定期的にカンファレンスを行っています。「気道疾患」外来は毎週金曜日の午後に、主に気管切開を行った患者および気管・喉頭形成術後の患者のフォローアップ外来を行っています。

　入院・手術：耳鼻咽喉科入院患者は、予定手術症例が主体ですが、2007年度の1日平均の入院患者数は7.7名、平均在院日数は6.0日でした。病棟患者で、全身的な合併疾患をもつ患者の場合には、総合診療部のバックアップを得て診療を行っています。急性感染症・外傷などで保存的治療を行う場合には、総合診療部が主科となり、局所の診療について耳鼻咽喉科がサポートするという体制をとっています。中央手術室で（火）（木）に月間50件程度の手術を行っていますが、他の小児専門病院と同様にアデノイド手術（年間192件）、口蓋扁桃手術（225件）および鼓膜チューブ留置術（219件）が多くなっています。なお鼓膜チューブ留置術は外来で行うことが多く、それも合わせると年間600件以上になります。気道疾患の手術も多く、気管切開、喉頭気管形成術・分離術、舌根のう胞手術、声帯麻痺に対する手術などを行っています。中耳手術として鼓室形成術・鼓膜形成術を月３例程度行っています。小児の頭蓋底手術についても当院の機能を生かし形成外科および集中治療科とチーム医療を行っております。人工内耳埋込術の症例も少しずつ増えていますが、当院は重度難聴に対し診断から人工内耳埋込術、さらに聴覚言語リハビリテーションまで一貫して行っている数少ない病院の一つです。

医療連携と学術的活動
　小児専門医療施設として、多くの診療所および病院、さらには大学からも患者さまを広くご紹介頂いております。とくに合併疾患のある方や、術後に集中管理が必要となるような方、あるいは小児特有の稀少疾患の方は遠方からもご紹介を頂くことがあります。主に医療連係室が窓口となり、急性感音難聴、頭頚部腫瘍、後鼻孔閉鎖症などの疾患を受け入れています。チーム医療で対応した方がよい患者さまには当院は大変適したものと考えておりますが、医師の数が少ないため、特に医師の交代時に予約待ちが起こってしまうことは問題と思っています。特に部長の退官時は大変で、周囲の先生方のご協力を頂くことになりましたが、現在は落ち着いていて迅速な対応が可能です。なお筆者も勤務して５年が経ちましたが、まだまだ日々新しい発見があります。懸命に診断や治療の工夫はしておりますが、小児の疾患にはなかなか手強いものがありますので、関東にある小児病院の耳鼻咽喉科ではときどき会合を設けてよりよい治療法を模索しています。また学術的活動として、小児耳鼻咽喉科学会を初め日本耳鼻咽喉科学会、日本聴覚医学会などの活動に協力するとともに、４件（文部科学省科学研究・主任１件、政策医療ネットワーク共同研究・主任２件、子ども家庭総合研究・分担１件）の研究事業を行っています。当院も平成22年には独立行政法人となる予定で、その後の病院の方向性は不明な点がありますが、今後もよりよい医療を目指していきたいと考えておりますので、よろしくお願い申し上げます。

(平成21年4月　記)

医長：田路正夫
済生会中央病院はこちら

医長：中川秀樹
聖母病院はこちら

医長：佐藤美奈子
※ 東京電力病院のホームページはありません

医長：井出里香
都立大塚病院はこちら

医長：藤井正人
NHO東京医療センターはこちら

人員
東京医療センター耳鼻咽喉科　6名
臨床研究センター聴覚平衡覚研究部　2名

週間スケジュール
月　：　手術日（2列）、術後回診
火　：　病棟回診（午前8時～）、手術症例・病棟カンファレンス（午後5時～）
水　：　手術日（1列）、術後回診
木　：　抄読会（午前8時～）、病棟回診（午前8時30分～）、研究部カンファレンス（月1回）
金　：　手術日（1列）、病棟カンファレンス（看護師、薬剤師との合同、月1回）

教育カリキュラムや教育方針
東京医療センター耳鼻咽喉科　後期臨床研修プログラム

一般目標
　耳鼻咽喉科学では、聴覚、平衡覚、味覚、嗅覚などの感覚器官と発声、嘸下、構音、顔面表情などの運動器官、すなわち日常生活のQOLに深く関与する分野を取り扱う。従ってそれらを理解し専門医として成功するためには、初期研修で積み上げた知識を元に、さらに一歩踏み込んだ患者へのアプローチが必要である。耳鼻咽喉科感覚器・運動器に対して当院で行っている様々な診断・治療を習得し、さらに患者への心理的アプローチ、神経学的アプローチの重要性を認識して、現在の社会生活のニーズにあった高次元の治療効果を目指すことを目標とする。

　慶應義塾大学病院耳鼻咽喉科・教育関連病院後期臨床研修コアプログラムをベースに後期臨床研修プログラムを作成している。また毎年、『能力目標』と『経験目標』の設定を行い、原則半年毎にプログラム責任者と専修医との間で相互にフィードバックを行なっている。

東京医療センター耳鼻咽喉科の特色

• スタッフの人数が多く、各専門分野におけるレベルの高い診療が行われている。
• 緩和ケアチーム、栄養サポートチーム、薬剤部、STなど多職種によるチーム医療を積極的に行っている。
• 頭頸部癌症例が多く、放射線科、形成外科、口腔外科などとともにチーム医療を行い、機能温存を目指した集学的治療を実践している。
• 学会発表、論文執筆を積極的に行っており、2008年度は国内外あわせ42回の発表、27編の論文を発表した。
• 平成16年10月に臨床研究センターが発足し聴覚平衡覚や頭頸部癌に関する研究が行われている。
• 文科省科学研究費補助金など競争的資金を数多く獲得している。
• 東京都認定がん診療施設である。
• 治験管理センターが充実しており、臨床試験に関して学ぶことができる。

医長：五島史行
日野市立病院はこちら

１　診療体制

２　診療スタッフ

３　診療内容
　耳鼻咽喉科全般について診療を行っている。耳鼻咽喉科の領域は広く耳、鼻、喉、口腔、甲状腺に及んでおり、それぞれについて当科の特徴は下記のとおり。

４　地域への貢献
　定期的に開業医との勉強会を開催した。

５　１年間の経過と今後の予定
　平成１５年７月から赴任したため、ようやく６年が経過した。外来、病棟のシステムは安定してきた。本年は心身症治療に力を入れ、３名の臨床心理士によるカウンセリングを開始した。引き続き年間手術件数２００例、より専門的な治療に対応していくこと、耳鼻咽喉科生理機能検査をさらに充実させること、などにより地域医療に貢献することを目標にしている。日野市の病診連携の会の準備が整ったところである。

(平成21年4月)

医長：佐藤靖夫
共済立川病院はこちら

　立川病院は、昭和18年に東京第二陸軍共済病院として創設され、昭和33年に「国家公務員共済組合連合会　立川病院」に名称変更されました。現在病床数は500床で、耳鼻咽喉科の病床数は17床です。これまでは耳鼻咽喉科だけが日本大学の関連病院でしたが、平成23年度から耳鼻咽喉科も慶應義塾大学耳鼻咽喉科学教室の関連病院となりました。現在は耳鼻咽喉科専門医2名と研修医１名の計3名です。
　当院には、放射線診断科、放射線治療科、脳外科、形成外科、口腔外科、小児科もあることから、これらの科と綿密に連携した診療・加療が可能であり、悪性腫瘍を含めた耳鼻咽喉科疾患全般を扱っています。
　外来担当表は上記リンクをご参照ください。

(H23年7月)