当耳鼻咽喉科教室は大正９年９月１６日（１９２０）小此木修三講師の赴任に始まりました。耳鼻咽喉科の診療開始は大正９年１０月１５日で、この日が開局記念日とされています。大正１３年７月に小此木講師は教授に昇進し、昭和３年札幌の大日本耳鼻咽喉科学会にて「回帰神経麻痺」という宿題報告を行いました。
　次いで昭和９年７月西端驥一教授が就任しました。西端教授は昭和１１年の第４０回大日本耳鼻咽喉科学会で「篩骨蜂巣の診断と治療」と題して宿題報告を行いました。
　昭和２３年２月、米国ペンシルバニア、ジェファーソン大学を卒業した小野譲先生が西端教授により講師として招聘され、昭和２４年６月に客員教授となりました。当時、日本の気管食道科はドイツ流の操作を踏襲していましたが、小野教授は米国ジャクソン先生の技術を日本中に広めました。昭和２４年１１月に、小野教授を中心として日本気管食道科学会が創立され、小野教授が初代会長となり、翌年３月、「日本気管食道科学会会報」が創刊されて、現在隔月に発行されています。昭和２６年４月医学部北里講堂にて西端教授会長のもと、第１３回日本医学会総会の第２８分科会として日本耳鼻咽喉科学会第５２回総会が行われました。また同時に日本気管食道科学会も北里講堂に隣接する医学部３号館で行われました。昭和３２年ワシントンで開催された第６回世界耳鼻咽喉科学会に西端教授は日本代表として出席し、東洋の代表として挨拶を行い、「中耳炎は側頭骨炎なり」として病理に関する講演を行っています。
　昭和３６年１１月西端教授は名誉教授に、同年１２月鈴木安恒助教授が３代目主任教授に昇進しました。鈴木教授は昭和３８年の第６４回日本耳鼻咽喉科学会総会において「耳鼻咽喉科領域におけるレイリー現象」と題して宿題報告を担当しました。また、鈴木教授は人材の養成に力を尽くし、医局が崩壊状態の大学も数多くあった混乱期といわれるこの時期に、フランスに１０名、独に６名、米国に１５名もの留学者を送っています。
　昭和４９年４月斉藤成司教授が就任しました。斉藤教授は昭和５７年１１月「発声機構の基礎的研究及び音声外科の開発とその臨床応用」で義塾賞を受賞しました。昭和５９年日本耳鼻咽喉科学会に専門医制度が発足し、その年の５月に斉藤教授は第８５回日本耳鼻咽喉科学会総会会長を務めました。昭和６２年斉藤教授は喉頭研究に関する国際的に最高の栄誉であるグールド賞を受賞しました。
　昭和６２年４月斉藤成司教授退任後に神崎仁講師が主任教授に就任しました。神崎教授は平成２年の第９１回日本耳鼻咽喉科学会で宿題報告「聴神経腫瘍の外科的治療」を担当し、同年第３５回日本聴覚医学会会長を務めました。さらに平成８年の第６回日本耳科学会会長、イタリーのバリでの第２５回国際聴覚医学会会長、平成１２年の第101回日本耳鼻咽喉科学会総会会長を務め、平成７年から４年間は慶應義塾大学病院長に就任しています。
　平成１４年４月、神崎教授の退任後、小川郁講師が６代目主任教授に就任し、現在に至っています。

　

昭和３０年代後半に卒後教育の充実が問題となり、教室ではその制度化について検討がなされ、昭和４０年代に入って鈴木教授のもとでほぼ現在の形が出来上がり、実行に移されました。昭和４２年に卒後教育にふさわしい指導者を含め、耳鼻咽喉科医師の定員が４名以上であること、欧文雑誌を一定以上備え、ベット数、診療施設等が規定以上であること、さらに学会報告、剖検例が一定以上必要などの条件で教育関連病院が指定され、当時これらの条件を満たす病院として国立東京第二病院、中野組合病院、国立栃木病院、川崎市立病院、立川共済病院、警友総合病院、横浜市立市民病院の７病院が挙げられています。
　昭和４０年後半からはこれら教育関連病院で新たな卒後教育を受けた教室員に加え、欧米に留学して耳鼻咽喉科の基礎、臨床を身に付けた教室員が多数帰国し、これらの教室員が関連病院に出張することにより、多くの教育関連病院は充実した臨床教育の場として発展してきました。最近の２０年間における関連病院勤務医の学会活動も極めて活発で、日本耳鼻咽喉科学会、日本気管食道科学会はじめ、多くの関連学会に役員として活躍する一方、各都道府県においても重要な役割を担っています。学会報告に関しては学会の数の増加に関連して多数の業績発表が行われ、国内外で開催される国際学会においても同様に多くの報告を見ることができます。さらに、これらの成果は国内外の医学誌に原著論文として発表されており、年々増加の傾向にあります。教育関連病院の目覚ましい発展は、個々の教室員の優秀性もさることながら、卒後教育の優れた面が開花した結果といえます。現在は３０余の関連病院に約９０名の教室員が勤務しており、それぞれ地域医療のニーズに応えながら、日々研鑽を積んでいます。